「ボーナス◯◯万円」と言われたとき、実際に振り込まれる手取りはいくらになるのか——賞与の額面から健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税を差し引いた手取り額を、10万円から200万円まで10万円刻みで一覧にまとめました。
結論から言うと、**ボーナスの手取りは額面のおよそ76〜82%（ざっくり約8割）**です。自分のボーナス額の行を見れば、引かれる額と手取りの目安がすぐにわかります。
月収・扶養人数を反映した正確な金額は手取り計算ツールで試算できます。
ボーナス手取り早見表（10万〜200万円・扶養0人）
賞与の所得税率は「前月の社会保険料控除後の給与」で決まるため、前月給与3パターンで一覧にしました。
※協会けんぽ（全国平均）・40歳未満（介護保険料なし）・扶養0人・前月の額面月収25万／30万／40万円（社会保険料控除後 約21.3万／25.6万／34.1万円）の場合の概算です。
| ボーナス額面 | 前月給与25万円 | 前月給与30万円 | 前月給与40万円 |
|---|---|---|---|
| 10万円 | 約8.2万円 | 約8.0万円 | 約7.7万円 |
| 20万円 | 約16.4万円 | 約16.0万円 | 約15.3万円 |
| 30万円 | 約24.5万円 | 約24.0万円 | 約23.0万円 |
| 40万円 | 約32.7万円 | 約32.0万円 | 約30.6万円 |
| 50万円 | 約40.9万円 | 約40.0万円 | 約38.3万円 |
| 60万円 | 約49.1万円 | 約48.0万円 | 約45.9万円 |
| 70万円 | 約57.2万円 | 約56.0万円 | 約53.6万円 |
| 80万円 | 約65.4万円 | 約64.0万円 | 約61.2万円 |
| 90万円 | 約73.6万円 | 約72.0万円 | 約68.9万円 |
| 100万円 | 約81.8万円 | 約80.0万円 | 約76.5万円 |
| 110万円 | 約89.9万円 | 約88.0万円 | 約84.2万円 |
| 120万円 | 約98.1万円 | 約96.0万円 | 約91.9万円 |
| 130万円 | 約106.3万円 | 約104.0万円 | 約99.5万円 |
| 140万円 | 約114.5万円 | 約112.0万円 | 約107.2万円 |
| 150万円 | 約122.7万円 | 約120.0万円 | 約114.8万円 |
| 160万円 | 約131.7万円 | 約128.9万円 | 約123.3万円 |
| 170万円 | 約140.8万円 | 約137.8万円 | 約131.8万円 |
| 180万円 | 約149.8万円 | 約146.6万円 | 約140.2万円 |
| 190万円 | 約158.9万円 | 約155.5万円 | 約148.7万円 |
| 200万円 | 約167.9万円 | 約164.3万円 | 約157.2万円 |
手取り率は150万円までは一定（前月給与25万円で約81.8%、30万円で約80.0%、40万円で約76.5%）です。150万円を超えると、厚生年金の対象となる標準賞与額の上限（1回150万円）を超えた分に厚生年金保険料がかからないため、手取り率が少しずつ上がります。
※あくまで概算です。健康保険の料率（都道府県・健保組合）や端数処理で実際の支給額とは差が出ます。正確な金額は手取り計算ツールで試算のうえ、給与明細でご確認ください。
なぜボーナスは約2割引かれるのか
ボーナスから引かれるのは次の4つです。月給と項目は同じですが、計算方法が異なります。
| 控除項目 | 料率（自己負担分） | 計算のもと |
|---|---|---|
| 健康保険料 | 約5% | ボーナス額そのもの（標準賞与額） |
| 厚生年金保険料 | 9.15% | ボーナス額そのもの（1回150万円上限） |
| 雇用保険料 | 0.6% | ボーナス額そのもの |
| 所得税 | 2.042〜10.21%程度が中心 | 前月給与と扶養人数で決まる税率×（ボーナス−社会保険料） |
社会保険料だけで約14.75%、そこに所得税が乗って合計2割前後が引かれる計算です。一方で住民税はボーナスからは引かれません（毎月の給与から天引きされます）。
計算方法のくわしい仕組みはボーナスの手取り額｜賞与から引かれる税金・社会保険料の計算方法で解説しています。
前月の給与でボーナスの所得税率が変わる
賞与の所得税率は「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」で決まり、前月の社会保険料控除後の給与と扶養人数で税率が変わります。扶養0人の場合の目安は次のとおりです。
| 前月の額面月収（目安） | 社会保険料控除後 | 賞与の源泉徴収税率 |
|---|---|---|
| 25万円 | 約21.3万円 | 4.084% |
| 30万円 | 約25.6万円 | 6.126% |
| 40万円 | 約34.1万円 | 10.21% |
残業代が多かった月の翌月にボーナスが支給されると税率が上がることがありますが、天引きが多すぎた分は年末調整で精算されます。
扶養人数別の手取り早見表（前月給与30万円の場合）
扶養親族の人数が多いほど賞与の源泉徴収税率は下がります。前月の額面月収30万円（社会保険料控除後 約25.6万円）の場合の概算です。
| ボーナス額面 | 扶養0人 | 扶養1人 | 扶養2人 | 扶養3人 |
|---|---|---|---|---|
| 30万円 | 約24.0万円 | 約24.5万円 | 約25.1万円 | 約25.1万円 |
| 50万円 | 約40.0万円 | 約40.9万円 | 約41.8万円 | 約41.8万円 |
| 80万円 | 約64.0万円 | 約65.4万円 | 約66.8万円 | 約66.8万円 |
| 100万円 | 約80.0万円 | 約81.8万円 | 約83.5万円 | 約83.5万円 |
| 150万円 | 約120.0万円 | 約122.7万円 | 約125.3万円 | 約125.3万円 |
| 200万円 | 約164.3万円 | 約167.9万円 | 約171.5万円 | 約171.5万円 |
※この給与水準では扶養2人と3人は同じ税率区分（2.042%）になるため、手取りは同額になります。
ボーナス200万円の手取りはいくら？【150万円超は手取り率が上がる】
ボーナス200万円の手取りは約157〜168万円（扶養0人・前月給与25万〜40万円の場合）で、手取り率は約79〜84%です。150万円以下のゾーン（約76〜82%）より手取り率がやや高くなります。
これは、厚生年金保険料の対象となる標準賞与額に1回150万円の上限があり、150万円を超えた部分には厚生年金保険料（9.15%）がかからないためです。160万円・170万円・180万円など150万円超のボーナスはすべてこの仕組みの対象で、額面が大きいほど手取り率は少しずつ上がります。
| ボーナス額面 | 手取り（前月給与30万円） | 手取り率 |
|---|---|---|
| 150万円 | 約120.0万円 | 約80.0% |
| 160万円 | 約128.9万円 | 約80.6% |
| 180万円 | 約146.6万円 | 約81.4% |
| 200万円 | 約164.3万円 | 約82.2% |
金額別の詳しい内訳ページ
自分のボーナス額に近いページで、控除の内訳・扶養人数別の手取り・平均との比較を確認できます。
- ボーナス30万円の手取り — 新卒・若手のボーナス事情との比較つき
- ボーナス50万円の手取り — 手取り率が月給より低くなる理由も解説
- ボーナス80万円の手取り — 夏冬合計160万円の年間手取りも試算
- ボーナス100万円の手取り — 平均と比べた位置づけも解説
年収ベースの手取りは年収別の手取り早見表にまとめています。
手取りを増やす余地はある？
ボーナスにかかる社会保険料と源泉徴収税率そのものを個人の工夫で下げる方法は、基本的にありません。ただし、iDeCoやふるさと納税などの所得控除を活用すると年間の税負担が下がり、年末調整や確定申告を通じて実質的な手取りが増える余地はあります。適用できるかは人によって異なるため、無理のない範囲で検討してください。
自分の月収・ボーナス額での手取りを知りたい方は、内訳グラフつきで概算できる手取り計算ツールをご利用ください。
